(小樽商科大学教授/商学部経済学科)
経済分析論 2011年度 授業を受けるに当たっての注意事項 ・授業中のおしゃべりは許しません.おしゃべりをして授業を邪魔した場合は直ちに教室から出ていってもらいます. また,このように授業を邪魔する人には試験は受けさせません. ・授業中教室から出ていくことはかまいませんが,一度出ていった場合は再度入ってくることは許しません. トイレ,水飲みなどの理由でも再度入ってくることは許しません.出て行くときは必ず荷物を持って出ていって下さい. 第1部 資本主義経済の理論 目次第1編目次
第2編目次
第3編目次
授業ノ−ト第1編ノ−ト 第1章 第2章 第3章 第4章
第2編ノ−ト 第1〜2章 第3章 補足 マルクスの再生産表式論・恐慌論と古典派恐慌論争 第4章 補足 投資主導型の景気拡大論について
第3編ノ−ト 第1章 第2章 第3章 第4章 参考文献
第2部 戦後日本経済分析 目次第1・2編目次
第3編目次
第4・5編目次
統計表第1編用統計表
第2編用統計表
第3編用統計表
第4編用統計表
第5編用統計表
授業ノ−ト第1編ノ−ト 第1章 第2章 第3章
第2編ノ−ト 第1〜2章 第3章 第4章 第5章 第6章 第7章
第3編ノ−ト 第1章 第2章 第3章 参考 レ−ガン政権下の軍拡と景気拡大
第4編ノ−ト 第1〜2章 第3章 第4章 第5章
第5編ノ−ト 第1〜2章 第3章
参考統計表輸出入数量指数(1970年=100)
輸出入数量指数(1980年=100)
東京外国為替相場・四半期平均
原油輸入価格・四半期平均
公共事業関係費・当初予算と決算
歳入・歳出・国債発行額等
営業利益,全部門・年・四半期
オ−ディオ製品の生産額
民生用電子機械・乗用車の生産額
ビデオ・集積回路・コンピュ−タ−の生産額
対外直接投資
アメリカの経常収支・年
アメリカの経常収支・四半期
アメリカの国際収支
アメリカの金保有高・短期債務
アメリカの鉱工業生産指数・年
アメリカの鉱工業生産指数・月
アメリカのマネ−サプライ・M1・年
アメリカのマネ−サプライ・M1・月
アメリカの生産者価格指数・年
アメリカの生産者価格指数・月
アメリカの消費者物価指数・年
アメリカの消費者物価指数・月
アメリカの金利
アメリカの連邦財政 参考資料
「転型期」について
60年代前半の耐久消費財生産の不振について
昭和40年不況の性格
ニクソン・ショック
暫定的変動相場制への移行
スミソニアン協定の成立
変動相場制への最終的移行
過剰流動性の発生と地価・株価の急騰
70年代前半の物価急騰の基本的要因について
70年代前半の物価急騰の背景@−世界的インフレ−ション
70年代前半の物価急騰の背景A−農産物価格の急騰
70年代前半の物価急騰の背景B−調整インフレ論の台頭
73年に入ってからの引締め政策への転換
スタグフレ−ションについて
第1次オイルショックについて
第2次オイルショックについて
ビデオテ−プレコ−ダ−の発売について
カラ-テレビの輸出自主規制について
乗用車の輸出自主規制について
日米半導体協定について
民間活力の導入について
国土庁のオフィス需要予測と地価の高騰
国有地の払い下げと地価高騰
建築諸規制の緩和と地価高騰
リゾ−ト法と地価高騰
1990年の円相場について
アジア通貨危機について
90年代長期不況について 戦後日本経済
1955〜57年の景気拡大
1958年の不況
1959〜61年の景気拡大
1962年の不況
1963〜64年の景気拡大
1965年の不況
1966〜70年の景気拡大
1971年の不況
1972〜73年の景気拡大
1974年の不況
1975〜76年の景気拡大
1977年の不況
1978〜79年の景気拡大
1980〜81年の不況
1982年の不況
1983〜84年の景気拡大
1985〜86年の不況
1987〜90年の景気拡大
1991〜93年の不況
1994〜97年の景気拡大
1998年の不況
1999〜2000年の景気拡大
2001年の不況
2002年以降の景気拡大 戦後アメリカ経済
1944〜45年の不況
1946〜48年の景気拡大
1949年の不況
1950〜53年の景気拡大
1954年の不況
1955〜56年の景気拡大
1957〜58年の不況
1959年の景気拡大
1960年の不況
1961〜66年の景気拡大
1967年の不況
1968〜69年の景気拡大
1970年の不況
1971〜73年の景気拡大
1974〜75年の不況
1976〜79年の景気拡大
1980年の不況
1981年の景気拡大
1982年の不況
1983〜86年の景気拡大
1987〜89年の景気拡大
1990〜91年の不況
1992〜2000年の景気拡大
2001年の不況
2002年以降の景気拡大
新金融調節方式について
レ−ガノミクスについて
発展途上国の累積債務問題